同エリアに手強い同業他社がいる場合だけでなく、近日世間を騒がせている新型コロナウイルスの影響により売り上げが激減している経営者様へ
緊急事態宣言を受けているエリアはもちろん、他のエリアにおいても極力外出は控えられるよう要請されているため、 特に実店舗ビジネスにおいては壊滅的なダメージを受けている状況です。
無金利融資や補助金、救済措置などいくつか売上を補填する方法はありますが、それだけでは今までの売り上げをカバーするには不十分です。
今回はこのタイミングだからこそ検討すべき販路拡大について解説していきます。
目次
店舗からオンラインとの並行
インターネットが普及している現代においてスマホやパソコンがあれば情報やサービスを受けることができる世の中です。
実店舗ビジネスにおいて、店舗に来店しサービスを購入するというような来店ありきの販路だけでは、今回のような予期せぬ出来事において対応するのが難しくなっています。
そもそもは時代に合わせ、オンラインでのサービス拡大も取り入れるべきですが、自粛ムードが漂う中、今まさに検討すべきタイミングではないでしょうか。
実店舗の販売だけにとどまらずインターネットを用いてオンライン上でのサービスの販売が可能となれば、売上の回復だけでなく、アフターコロナからの売上の向上に大きく貢献することでしょう。
決してこれまで行なっている店舗でのサービス販売を完全にオンラインに移行するというわけではありません。
あくまでも販路を拡大し、不甲斐ないこの現場の中でも行かに戦っているか、終息後に複数の販路を持ち、早期回復を目指すための施策の1つです。
サービス購入までの流れを再度分析する
サービス販売をオンライン化するにあたり、現在あなたのビジネスにおいて顧客がサービスや商品を購入するまでの流れ、つまりマーケティングからセールスまでの一連の流れを今回を機に再度分析することをお勧めします。
分析するにあたり、必ずしも店舗での購入でなくとも成り立つ点はないでしょうか。
飲食店
店舗内で飲食しその代金をいただき利益とする飲食店において、 不要不急の外出を自粛するよう要請されている以上、このまま同じように店舗内でビジネスを続行するには無理があります。
そこで、以前紹介した記事にも記載したようにテイクアウトサービスやデリバリーサービスといったこれまでの販売方法とは異なる方法を用いてサービスを提供するものです。
テイクアウトサービスがあれば、現在使っているファネル（媒体）や店頭のポップなど告知することでこれまでの既存客や天童であれば通行人にも提示することが可能です。
またデリバリーサービスも、ターゲットとする商圏によっては、従業員が自ら配達をする、ウーバーイーツや出前館、DELISのようなデリバリーサービスに加盟するといった2つの方法が可能です。
ジムやヨガなどのスタジオにてサービスを提供するビジネス
ジムやヨガなどのスタジオにてサービスを提供するビジネスにおいても、いわゆる三密に該当するため、休業を余儀なくしているところが多い状況です。
弊社クライアントの一部でも取り入れてるように、これまでのレッスンをオンラインレッスンに切り替え、動画を用いて自宅で行うサービスに切り替えることも不可能ではありません。
本来であれば、今回の新型コロナウイルスの影響を問わず、オフラインとオンラインの双方でサービスを展開するべきジャンルのビジネスではありますが、これまで取り入れることがなかった経営者様は、是非ともオンラインでのサービス提供を展開して頂きたいタイミングといえます。
オンラインでのサービスを提供するにあたり、これまで何らかの理由でスタジオに来店することができなかった客層にまでアプローチも可能。
さらにはオンラインで行うため、これまでターゲットとしていた商圏よりももっと広いエリアで提供することも可能です。
コンサルタントやコーチ・士業ビジネス
コンサルタントやコーチ、士業のような無形のサービスを展開するビジネスであれば、なおさらサービスのオンライン化を取り入れるべきです。
シンプルにオンライン上でヒアリングやコンサルティングを行うこともできれば、見込み客を集めるためのオンラインセミナー、見込み客、既存客ともに利用することができるオンラインサロンの展開も検討に入れることができるはずです。
販路拡大だけではないサービスのオンライン化の目的
サービスの提供をオンライン化することで販路を拡大し少しでも売上を上げるために行うべき方法の一つでもありますが、目的は販路拡大だけでありません。
これまで繁盛マーケティングでは見込み客の集客から、既存客のリピート対策などマーケティングでおさえるべき「接触回数」の重要性について解説してきました。
今回のようなサービス提供のオンライン化は、販路拡大だけでなく、インターネット上で見込み客や既存客とコミュニケーションをことで信頼関係の維持、いわゆるアフターコロナからの早期売上回復をも意味します。
今回の状況にあたりまず第一に売上確保を行うことに目を向けがちですが、大切なのはそれと同時に、新型コロナウイルスによる自粛が解消されたいかにこれまでの売り上げに早期回復させるかが課題となります。
そのためにもこのままただ状況を耐えるだけではなく、絶えずお客とのコミュニケーションを図り、あなたやあなたのブランド、店、働く従業員の存在を忘れてもらわないようすることが非常に重要になります。
どんなサービスであっても、 これまで得たいた満足度の低下やコミュニケーション頻度の低下が原因で離脱する確率は上がります。
現在、早期から休業しているサービス業の中で、会員制を展開してるビジネスにおいて、すでに解約をする会員が増えている情報も全国各エリアで挙がっています。
このまま、何もコミュニケーションを取らなければ、日に日にサービスを解約する会員は増えてくると予想されます。
たとえ、もしあなたのサービスをインターネットを通じてオンライン上で販売、提供することができなかったとしても、顧客との関係維持を果たすため、接触回数を減らさないことに注力することは今後のビジネスの回復のキーポイントとなります。
オンライン化による販路拡大とアフターコロナ対策
「販路拡大」「顧客とのコミュニケーション維持」、この2つの目的を果たすためにサービスのオンライン化を積極的に検討してみましょう。
LINE公式アカウントや Instagram、 Facebook ページ、 Twitter など現在使っているツールを使って積極的にコミュニケーションを図ることからはじめ、顧客の反応や運用状況に応じて最適化を繰り返し、あなたのマーケティングの武器として育てておくことをお勧めします。
