現在では様々なビジネスモデルがありますが、インターネットの普及普及によりEC市場は拡大されています。
ブログタイトルにもあるように、今回は「DtoC」について解説していきます。
目次
DtoC（ディートゥシー）とは
DtoC（ディートゥシー）とはDirect to Consumer（ダイレクトトゥコンシューマー）の略で、製造者が消費者に直接サービスを販売するビジネスモデルを指しています。
全てのビジネスで当てはまるわけではありませんが、製造機能を持つメーカーが製造から消費者への販売までの一連を全て自社で行う形となります。
ちなみに、BtoB（ビートゥビー）は企業間取引を、BtoC（ビートゥシー）は企業対消費者間取引を、CtoC（シートゥシー）は消費者間取引を指します。
インターネットが現在ほど普及する前までは、製造者の販売方法は卸業者を介して販売業者または、製造者が製造、卸販売を行い、販売業者に製品を卸し、販売業者が消費者に販売するといった取引が一般的でした。
しかし、インターネットが普及してからは、通信販売での取引の普及が著しく増加します。
これまでオフラインでの販売に止まっていた状態から、オンライン上（インターネット）で製品の販売を行うことができるようになってからというもの、様々な企業がAmazonや楽天といったECモールへの出店、販売、ASPカートやECパッケージのプラットフォームを利用して自社ECサイトを構築して販売するといった流れへのと変化していきました。
知っておきたいDtoCのメリット
DtoCのビジネスモデルをより理解していくために、実際にどのようなメリットがあるかをここで理解しておきましょう。
①利益率
DtoCの最大のメリットとして、販売に対する利益率が大きく異なります。
現在ではECサイトと一言で言えど、先述したようにAmazonや楽天、ヤフーショッピングといったECショッピングモールに出店し、ECモール内で販売することも可能です。
ECモールでの販売は、オフラインと同様に月額利用料や販売手数料が発生するものも多くあります。
Amazonで言えば、月額の登録料（利用料のようなものです）に4,900円、ジャンルによってことなりますが、8～15%の販売手数料が発生します。
また、楽天が展開している楽天市場では月額出店料19,500円/月～100,000円/月に加え、販売手数料として月の売上高の2～7%とプランによって料金が異なります。
更に、ポイントやアフィリエイト広告料他、様々な料金が発生します。
一方、自社ECサイトの運営では、利用するASPカートやECサイトの構築の仕方によりますが、これまでに挙げたようなマージンを押さえることが可能です。
毎月発生する料金を抑えることができれば、自ずと利益率が変わるのは言うまでもありませんね。
②自由なイベントやキャンペーン戦略の展開が可能
Amazonや楽天、ヤフーショッピングなどECモールへの出店の場合、基本的にモールが主催するイベントやキャンペーンに参加の有無といった形式がほとんどです。
自動的に参加するものもあれば、参加希望者のみとった場合もあります。
一方自社ECサイトでは、これらのような縛りはなく、自社で企画した独自のイベントやキャンペーンなどを展開することができます。
自社で自由な展開ができる分、戦略のテストなどを行い、最適化することも可能です。
③各チャネル間の連動が可能
ECモールの場合、基本的に全てモール内に収めなければいけないことも、自社ECサイトであれば規制はないのでホームページやブログ、オウンドメディア、SNSなどとの連携も可能です。
コンテンツを用いて、見込み客への認知活動から、ナーチャリング（顧客の育成）後に自社ECサイトへ誘導するといった自由なマーティングの仕組みを構築することができます。
④顧客の育成や顧客リストの取得が可能
ECモールへ出店した場合、基本的に顧客情報の所有権利はモール側にあるため、新規客からの固定客への育成や顧客リストを集めることができません。
一方、自社ECサイトでは会員登録から購入履歴など顧客情報を自社で管理できるため、それらが可能になります。
ビジネスを長い目で見れば必ず必要となる顧客リスト。所有の有無の点で見て、ECモール、自社ECサイトのどちらを取るか、それとも両方展開するかの判断が必要です。
合わせて知っておくべきDtoCのデメリット
DtoCのメリットが理解できたうえで、今度はデメリットについてどのようなものがあるか合せて理解していきましょう。
①自社ECサイトの制作や構築のコストとリソースが必要
ECサイトを制作や構築に費やすコストとリソースが必要になります。
自社にWEBデザイナーやエンジニアがある場合は内製化し、コストを抑えることができますが、自社にそういった担当がおらず、外注する場合はその分のコストが発生します。
また、ECサイトについて全く無知な場合、運営自体も外部に任せることもあるでしょう。
自社にないスキルを外注する分のコストやリソースは必要となります。
②WEBマーケティングのスキルが必要
ECモールであれば、大半はモール側に任せることができますが、自社ECサイトの場合、ECモールと異なり集客やマーティングももちろん自社で行わなければいけません。
そのため、WEBデザインスキルだけでなく、WEBマーケティングスキルも必要になります。
自社ECサイトは比較的自由に運営できる反面、集客からマーティング、セールスまで全て自社が中心となって行うこととなります。
③自社のブランディングが必要
これまでAmazonや楽天市場、ヤフーショッピング、ECモールに出店した経験をお持ちの方ならご承知のように、ECモール自体のブランディング（イメージや知名度、信頼性など）の恩恵を受けることができますが、自社ECサイトでは、それらのブランディングの恩恵は受けることができず、自社で行わなければいけません。
しかし、ブランディングをしっかり行うことで消費者は「Amazonや楽天市場で購入した」というイメージから「〇〇で購入した」となり、しっかりとリピート対策を行い、新規客の集客、見込み客へのアプローチを行うことで顧客を自社に囲い込むことができるメリットにも繋がります。
これがDtoCの魅力
ECモールには購買意欲の高い見込み客が集まる反面、他社との比較もモール内で行うことができるため、消費者にとっては便利ではあるものの、価格競争に巻き込まれやすい、一部では自由な運営が困難です。
一方、自社ECサイトでは自由な運営ができる他、顧客リストの蓄積も可能な反面、集客からマーケティング、セールス、運営など全てにおいて自社で行わなければいけません。
一言にどちらが良いとは言い切れませんが、これから長い目で見ると自社ECサイトを展開していた方が、利益面も異なり、今後のビジネスに大きく差が出てくることが予想されます。
実際に、すでにECモールに出店している方の多くは、その後自社ECサイトも展開する流れが見受けられます。
自社ECサイトを展開する理由の大半は「利益面」。やはりECモールに便乗する分、月額利用料や販売手数料など大きく負担しなければならないコストが多くのしかかります。
自社名やブランド名が浸透しないといった理由も上位にあるなど、ECモールから移行する理由に挙げられます。
また、DtoC最大の魅力はやはり「中間マージン」を大きく省くことができる点です。
特に自社で生産機能を持っている企業と生産機能を持たず、仕入れによる販売を行っている企業とではこの段階でも大きく利益率が異なります。
ECサイトの制作から運営など新たにかかるリソースは増えますが、仕組みを構築した後は少しずつ先行コストを回収し、いずれは利益率が大きく増えます。
ECモールの運営とのコスト差をマーケティングや広告コストに投資するなどまさに自由な展開が可能です。
繁盛マーケンティングではホームページやブログ、オウンドメディアの構築をはじめ、今回のようなECサイトの構築、尊後のマーケティングコンサルティングに至るまで幅広いメディアサービスを展開しています。
これからECサイトによるビジネスを展開しようとお考えの方、まずはご気軽にお問い合わせください。
