企業や店舗が取り組むべき動画マーケティングとは

動画マーケティング

ホームページからInstagram、Facebook、Twitter、YouTubeに至るまで、現代では動画を使ったマーケティングが盛んになっています。

パソコンだけでなく、スマホやタブレットの端末でも機能は充分あり、今ではインターネット回線があれば、どこでも見ることができます。

2020年には5G(第5世代移動通信システム)の提供も開始され、こういった傾向は更に広まることが予想されます。

今回は動画を使ったマーケティングの重要性や役割、メリットなど解説します。

動画マーケティングとは

動画マーケティングとは、その名の通り、動画を用いて行うマーケティング活動を指します。

これまでホームページやブログ、メールなどのマーケティングに加え、動画を用いて行うマーケティングはこれからの時代ではスタンダードな手法となってくるでしょう。

YouTubeやInstagramなど動画のプラットフォームの普及、スマホやタブレットなどの普及が動画市場を拡大、加速させ、スマートフォンの動画広告市場では2017年では1374億円、2019年には2232億円、2023年には3485億円に達すると予想されています。

現にInstagramでは、画像の配信からムービー、IGTVへと動画へのシフトを見せており、ユーザーが日常で動画を目にする機会はますます増えているため、画像から動画への変換期であった時代スムーズに受け入れられています。

動画マーケティングのメリット

動画は1分間でWEBの3600ページ、180万語の情報量に匹敵すると言われています。

これまでの視覚に加えて聴覚も使用するため、理解力は高く、実際の調査では動画を見た後の商品購入率が約65%、動画を見た方が、そのプロダクトの理解が74%高まるほどの効果もあります。

コンテンツを見るユーザーの理解力の高さを利用して、これまでのテキスト+画像のコンテンツに、動画を組み合わせることで様々なマーケティングに活用できます。

例え、CMを出すような広告費が無くても、比較的コストを抑えてブランディングやマーケティングの施策の1つとして取り入れることができるメリットも魅力です。

また、購買心理においてもAIDMAの法則から現代ではAISASの法則へと移行したと言っても過言ではない現代において、短時間でプロダクトの魅力を凝縮し、良さを知ってもらうには最適な手法だと言えます。

AIDMAの法則(これまでの購買心理)

AIDMA 購買心理(心境) 企業・店舗側
Attention 注意(ん?何だこれ) 注意を惹く(認知段階)
Interest 興味関心(おぉ良さそう) サービスに興味を持って欲しい(感情段階)
Desire 欲求(うぅ、欲しい) (感情段階)
Memory 記憶(〇ね、覚えた) (感情段階)
Action 行動(これを買おう) 買って欲しい(行動段階)

 

AISASの法則(現在の購買心理)

AISASの法則 購買心理(心境) 企業・店舗側
Attention 注意(ん?何だこれ) 注意を惹く(認知段階)
Interest 興味関心(良さそう) サービスに興味を持って欲しい(感情段階)
Search 調査(調べてみよう) (感情段階)
Action 行動(これを買おう) 買って欲しい(行動段階)
Shere 共有(これ買ったよー) 拡散して欲しい

動画マーケティング

動画マーケティングの活用例

動画マーケティングを取り入れている料理・レシピ動画サービス「クラシル」が例としてわかりやすいのではないでしょうか。これまではクックパッドのような、画像とテキストで料理の風景やレシピを紹介していたのに対し、クラシルでは動画コンテンツを用いて、実際に料理を行う動画とテロップで解説しています。

こうして静止しているコンテンツよりも動画を用いたコンテンツの方が、理解力も高く、実際にクラシル自体のブランディングにも貢献したと言えます。

また、最近では大手企業だけでなく、スモールビジネス、地方自治体のPRや地方再生プロジェクトに至るまで様々なところで活用されています。

プロカメラマンとモデルを用意したり、ドローンで撮影したりと必ずしも多額の広告コストをかけなければいけないわけでもありません。

動画プラットフォームが整い普及している現代だからこそ取り入れてみるべき手法です。

動画マーケティングの目的

覚えて欲しいポイントとして、動画マーケティングは必ず全プロセスを動画にしなければいけないわけではないということです。

動画マーケティングには次のような目的で利用することができます。

周知や理解

先述したように、動画は1分という時間でもWEBの3600ページ、180万語分の情報量を持っています。テキストと静止画像のコンテンツでは、短時間での情報提供には限りがあるなか、動画コンテンツはそれが可能になります。見込み客や顧客にとって有益な情報、興味をそそるような情報、何か話題になるような情報を配信することを短時間に理解し、更に拡散をしてもらえれば、更に効果を増します。

イメージ・ブランドの確立

〇〇のCM=◇◇のように、テレビCMでは15秒や30秒という僅かな時間を使って、企業やサービスのイメージ付けやサービスのセールスを行っています。

動画も同様に、あなたの企業や店のイメージ、サービスの詳細などをアピールできるのは変わりません。

テキスト+画像を用いただけのオウンドメディアやSNSなどのマーケティングと比べても、インパクト、効果共に見込めます。

企業ロゴやプロダクトのロゴなども積極的に動画に盛り込んで、イメージ戦略、ブランディング戦略に活用しましょう。

キャンペーン告知

期間限定のキャンペーンやイベントの告知に関しても、動画を用いて展開した方がユーザーに分かりやすく、印象にも残ります。動画は他のメディアと比較して、クロールせずにその場で止まったまま閲覧します。要らないものをそぎ落とし、シンプルに仕上げたとしても、通常のコンテンツ比べ、ユーザーの興味は惹きやすく、印象にも残るでしょう。

ロイヤリティの向上を図ったユーザー教育

先述した購買心理の段階の様に、まず見込み客のほとんどはあなたの企業や店、サービス内容を知りません。

動画を用いることで「注意から行動、拡散」までの一連の動画だけでなく、「注意、興味」段階のユーザーから、一歩内側へ迎え入れ、そのまま続きを様々方法で教育することも可能です。

マーティングで例えてみましょう。

客層にはニーズ、ウォンツを満たす「いますぐ客」、ニーズは満たし、ウォンツが低い「お悩み客」、ニーズが低く、ウォンツが高い「そのうち客」、ニーズ、ウォンツ共に低い「まだまだ客」に分けられます。

いますぐ客に関しては、あなたのサービスを必要としており、欲しいと思っていますのでコンバージョンまで背中をポンと押す程度です。

お悩み客に関してはサービス自体の必要性は感じているものの、まだあなたのサービスが欲しい段階までに至っていない状態です。他社と比較したり、他に代用できるものがないか、あなたのサービスの価値と値段がまだ見合っておらず検討している段階のため、あなたのサービスが欲しくなるウォンツ教育が必要です。

そのうち客に関しては、あなたのサービスには興味があるものの、サービス自体が必要かと言われるとそうでもない状態です。WEBマーケティングで言うと、無料の資料請求やお試しセットなどを得て検討するユーザーがここにあたります。そのうち客には、あなたのサービスの必要に駆られるニーズ教育が必要です。

コンバージョン(予約や購入と仮定する)を起こす客層は「いますぐ客」>「お悩み客・そのうち客」>「まだまだ客」の順になります。

これらのユーザー教育を部分的に切り取り、それぞれに動画で教育することも可能です。

代表的なものを上げるとアメリカのジェフ・ウォーカーが生み出した「プロダクトローンチ」が有名ですね。

プロダクトローンチというと、少しだけ知っている方は「一気に集めて、一気に売る」「コンサルタントやコーチ、士業」の方のマーケティング手法というイメージがあるようですが、それだけではありません。

コンパクトに設計し、展開すれば、様々なサービスに応用が可能なマーケティングの1つです。

以前の様にGoogle広告やFacebook広告からランディングページに誘導し、コンバージョンを得るマーケティング手法もまだまだ健在ですが、より小規模な企業や店舗では動画とFacebookやInstagramの機能を組み合わせて展開するほうが手間やコストを考えると現実的でしょう。

5G(第5移動通信システム)

最後に

現代の状況、これから迎える5G(第5移動通信システム)時代がより現実的になった今、ユーザーがより受け入れやすい動画コンテンツをあなたのマーケティングの1つとして取り入れるのも1つの打開策と言えます。

動画マーケティングはホームページやブログ、SNSの効果を最大限にする方法の1つです。

 

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ABOUTこの記事をかいた人

林九太

店舗経営者の売上・利益アップに直結するためのマーケティングと動線設計が得意。1つの集客アイテムに特化させるのではなく、店舗がすでに利用している販促アイテムの効果を最大化するための戦略からスマートフォン集客、リピートの仕組み化、客単価を上げるための価値戦略、心理学を用いたメニューのプライシング設定、カメラ技術に売れる文章などトータルで改善をサポート。店舗の売上アップが自然とできるためのベルトコンベアを作り上げ、利益が倍々に増える繁盛店が続出。集客改善のサポート業種も豊富である。 【クライアントに成果】を信条に、とにかく結果にフォーカスした実践的な内容のコンサルが得意。