現役マーケターがすぐにでも思いつく飲食店が休業しても売上を作るオンライン販売方法

飲食店 オンラインによる売上の仕組み
投稿日:2020年4月13日 | 最終更新日:2020年4月17日

今回の新型コロナウイルスによる緊急事態宣言エリア、そうでないエリアであっても時短営業の要請、顧客の外出自粛により多くの飲食店が売上の減少に困っている状態です。

この様な中、助成金や補助金、特別措置による融資などを利用して、売上の一部を補填することが可能ではあるものの、この状態が長く続けば、苦しい状態に変わりありません。

少しでも売上を作るための手段として先日記事にて解説したようなテイクアウトやデリバリーサービスによる店外でのサービスの提供。

売上を回復させるためにやらないよりはやった方が良いのは当然のことですが、正直言ってこれだけでは全然足りない、そう思う飲食店経営者の方が多いでしょう。

普段現場で働いている飲食店経営者やインターネット関連に苦手な方にとっては、インターネット上で売上を生む発想になれていないことと思います。

今回は普段からインターネットを駆使してマーケティングからセールスの仕組みを構築するのが仕事である、いちマーケターがすぐにでも思いつく、飲食店が休業してでも売上を作るためのオンライン販売方法を解説していきます。

目次

実店舗での売上を作ることができない現状

現在のような新型コロナウイルスの影響で、これまでの様に売上を作ることができない現状に対して、消費者に以下にあなたのサービスを購入してもらうか。

まず、現状では飲食店内での消費が激減している状態なだけで、消費者自体の「食」に対する消費自体がなくなったわけではありません。

少しこれまでと角度を変えて、これからの戦略を考えてみましょう。

あなたは「食に関するプロ」である

私たちマーケターやコンサルタントは、人によって得意な業種はあるものの、基本的に、どんな業種であれど売上を上げるための様々な施策を考え、仕組みを構築し、クライアントである取引先の利益を上げるプロとして働いています。

ではあなたはどうでしょう。人間にとって欠かすことができない三大欲求の1つである「食(食欲)」に関わっているプロであり、食を通じて、消費者の欲求(食べ物、空間、体験)を満たし、その利益を得てビジネスとしています。

あなたがこれまで培ってきたスキルを活かし、何か売上を作ることができないでしょうか。

私は「食」に関しては消費者側の立場ですので、食に関するスキルはありませんが、あなたのスキルや環境を活かして売上を生むことはできます。

これから挙げる施策に関して、決して目新しいものではなく、すでに存在するもの、仕組みを利用しているだけで、特に珍しいことでもありません。

ただ、大半の飲食店経営者の方が取り入れていないだけなのです。

また、ここで強く伝えたいのは「変化に対して柔軟に対応し、どんな状況下でも売上を作ることができるようになるべきだ」ということです。

早速マーケターである私がすぐ思いつくことを解説していきますので、これからの施策のアイディアとしてご参考ください。

①オンラインでレシピの販売

まずはオンラインによるレシピ販売。

現在実際に店で提供しているメニューのレシピを販売するとまではいいませんが、食のプロであるあなたにとってレシピを作ること自体には慣れていることと思います。

あなたやあなたの店で働いている従業員自らが監修し、実際に作っている画像、テキスト、動画レシピを販売するというものです。もちろん、今回の販売用にレシピを作成するのも構いません。

レシピには「写真とテキストにしたコンテンツ(以下テキストレシピ)」と「動画によるコンテンツ(以下動画レシピ)」の大きく2つがあります。

テキストレシピは、より分量やコツなど細かく解説できるメリットがあります。画像と組み合わせて「料理本」にするイメージです。

動画レシピはユーザーが見ながら料理をしやすいメリットがあります。

また、動画の場合、普段あなたやあなたの店の従業員の料理スキルを見ることができませんので、それを披露できるため、ブランディングの1つとなると共に、動画の方が伝わりやすいテクニックもあるでしょう。

オンラインレシピの販売方法

テキストレシピの販売方法として考えられるのは「note」、YouTubeの限定公開によるクローズドな販売、オンラインサロンにしてFacebookグループ内での販売、LINE公式アカウント内やLINEグループ内でも良いでしょう。

オンラインレシピの販売方法に関しては、上記以外にもたくさんありますが、あくまでも比較的スムーズに仕組み化できるものを挙げています。

マネタイズは大きく2通り挙げられます。

1つはその都度レシピを〇円として単品または複数セットで販売する方法、そしてもう1つは会員制として会員制で月額〇円にするサブスクリプション型にする方法です。

もちろんオンライン上での販売のため、これまでの商圏だけに止まらず、全国です。言語を変えれば世界にも対応することも可能です。

この仕組みを整えていけば、あとはレシピ数、会員数を増やすことで継続的な収入を得ることができます。

オンライン販売時の決済方法

ここで1つ問題に上がるのが、販売する料金の決済方法です。

先述したnoteであれば決済システムが備わっていますので、問題ありませんが、サブスクリプション型にする場合は、銀行振り込み、クレジットカードに対応しつつ、最もよいのは、退会までは継続して毎月料金を自動で決済しなければいけません。

決済方法の代表例としては以下の3つ。(他にもあります)

  1. 毎回自分で入金の案内をし、振込で対応する(デメリットとして会員数が増えると案内、入金の確認に手間がかかる、ユーザー側の入金の手間、手数料の問題あり)
  2. Pay Pal(ペイパル)でクレジットカード決済に対応する(継続課金も可能)
  3. DMMオンラインサロンやCAMP FIREなど他社のシステムを利用する

 

②オンラインでの通信販売

レシピだけに止まらず、ECを使えばオンライン上で通販を行うことも可能です。

ミールキットの販売や冷凍食品の販売も1つのアイディアとして挙げられます。レシピとミールキットのセット販売も客単価アップを図ることも考えられますね。

可能であればデザインをして、オリジナルグッズの販売もできるでしょう。

すでにワードプレスにてホームページをお持ちの場合は、プラグイン(WOO COMMERCE)を利用して、ECサイトを併設することもできます。

その他、SEO的にはあまりお勧めできませんが、BASEやSTORESなどを利用するという手もあります。

これまでは飲食店内でサービスを提供していたため飲食店営業許可はお持ちでしょうが、食品製造許可や冷凍食品製造許可など取り扱いに必要な許可を取ることもお忘れなく。

③動画やライブ配信によるクッキング教室

ただでさえ消費者は外出を自粛し、自宅にいることが多い状態です。

自宅で食事を摂るには「自炊する」か「テイクアウト」、「デリバリー」のいずれかです。収入が下がっている方も多い状況では毎回テイクアウトやデリバリーを利用するのは少し現実的に厳しいため、自炊するケースも増えるでしょう。

自炊×あなたのスキルで考えれば「オンラインによるクッキング教室」も1つの手段として挙げられます。

オンライン上でレシピを売る方法でもでも挙げた、オンラインサロンの仕組みを利用すれば動画、ライブ配信でのクッキング教室を開催することも可能です。

④テイクアウトとデリバリーサービス

そして、先日解説したテイクアウトとデリバリーサービスです。

飲食店の売上対策に取り入れるべきテイクアウトとデリバリーサービス

テイクアウトであれば、関連記事にも解説したように、インターネット(ホームページ、SNS、LINE公式アカウント)、店舗の両方を使用してテイクアウトの情報を広めると共に、同エリアや売上に干渉しない同業他社とのジョイントにより様々なメニューを取り扱うことも可能です。

また、Facebookグループを用いてFacebook上でポータルサイトの代用として利用し、ジョイントを組む他社と認知拡大を図るのも1つの手段といます。

一方、デリバリーサービスであれば、Uber Eatsや楽天デリバリー、出前館、FineDineなど既存のシェアリングデリバリ―(デリバリー代行サービス)を利用して、飲食店で展開してるメニューを配達することも可能ですし、近隣エリアであれば、従業員自ら配達することも1つの手段です。

デリバリ―の場合は基本的に注文が入ってから作る流れだと思いますが、テイクアウトの場合、弁当などはある程度先に作る場合もあるでしょう。

TABETEのようなサービスを利用すれば、ロスの削減、新規客の開拓のきっかけにも繋がります。

※TABETEの救済措置として、現在一時的に対応エリアを拡大しています。

サービスだけでなくスキルをオンラインで売ることも視野に入れる

飲食店経営者のオンライン販売もすぐ思いつくだけでもこのようなものがあります。

大切なのは本文中でもお伝えしたように「変化に対して柔軟に対応し、どんな状況下でも売上を作ることができるようになる」ことです。

少なからず、この厳しい状況はまだまだ続くでしょう。きっかけは不甲斐ないですが、これもまたチャンスです。

販路拡大を図り、様々な方法で「食」を提供する、これも売上を作る、生き残るための方法です。

なお、販路拡大のため、これからかかるコストに関しては、日本商工会議所が出している小規模事業者持続化補助などを利用するなど工夫をすることも合せてお勧めします。

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